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検証せよ− 解放軍系科技日報社発行週刊誌”好望角”最新号より

1 :教官:2000/03/22(水) 13:05
「米国への威嚇段階」

1、中国本土でデモや世論の誇示により台湾統一の決意を示し、台湾付近の米空母に対し、潜水艦・戦闘機で間接的な作戦妨害を実施する。
2、外交活動を強め、特にロシアとの関係強化を図る
3、日本や韓国等の米国同盟国に対し対米支援を行わないよう警告し、反した場合、直接被害が及ぶことを認識させる。
4、対米経済会議を開き、米国の対中、台湾、香港、マカオに対する米国の経済利益に、変化がないことを伝える。

「限定的な軍事攻撃段階 」

それでも米国が台湾紛争にに軍事介入した場合、中国側は
1、米国の軍事衛星や作戦情報システムを破壊し攻撃する
2、戦闘機、潜水艦その他の艦艇で集中的に米空母を攻撃する
3、中距離ミサイルでグアム、沖縄、横須賀など日本と韓国の米軍基地を攻撃する
4、朝鮮半島の安全を理由に北朝鮮に解放軍を派遣し、米韓両国に軍事圧力をかける
5、イラン・イラク・キューバ・ユーゴ等米国の潜在敵国に対米軍事妨害措置を取らせる

「核戦争威嚇段階」
さらに米国が介入を深めた場合
1、核先制不使用誓約を撤回し、台湾海域内で核兵器を試験的に使用し米国に警告を発する
2、中国全国民に待避演習を実施し、核戦争準備を進める
3、台湾に対し中性子爆弾を使用し戦争の早期終結を目指す
4、在中国の米国資産の凍結を行う
5、米国内での破壊活動を実施する
6、イラン・イラク・北朝鮮に核兵器を供給する

以上検証せよ。

2 :名無しさん:2000/03/22(水) 13:16
1、中国本土でデモや世論の誇示により台湾統一の決意を示し、台湾付近の米空母に対し、潜水艦・戦闘機で間接的な作戦妨害を実施する。
勝手にやれば?前回の選挙はそれで独立派が勝ったでしょ

2、外交活動を強め、特にロシアとの関係強化を図る
ロシアも中国を手ごまにしたいみたいね。プーチンの復権主義にどこまで付き合えるかな?

3、日本や韓国等の米国同盟国に対し対米支援を行わないよう警告し、反した場合、直接被害が及ぶことを認識させる。
まことに遺憾ですといわれるだけっす。内政干渉だーし。

4、対米経済会議を開き、米国の対中、台湾、香港、マカオに対する米国の経済利益に、変化がないことを伝える。
3が無理なら当然4もそのとおりだーね。

1、米国の軍事衛星や作戦情報システムを破壊し攻撃する
中国には無い。ABMみたいなものでもあるのかしらん。

2、戦闘機、潜水艦その他の艦艇で集中的に米空母を攻撃する
中国って攻撃原潜数隻しかないんでは?しかも本当にイージスと相対する気はあるんだろか?

3、中距離ミサイルでグアム、沖縄、横須賀など日本と韓国の米軍基地を攻撃する
これはない。やったらどうなるか中国が一番分かってる

4、朝鮮半島の安全を理由に北朝鮮に解放軍を派遣し、米韓両国に軍事圧力をかける
これもない。中国は米軍を一番怖がっているから。政治的に火種を増やす気は無い

5、イラン・イラク・キューバ・ユーゴ等米国の潜在敵国に対米軍事妨害措置を取らせる
中国に対する恩義は全く無い。

3 :名無しさん:2000/03/22(水) 13:18
1、核先制不使用誓約を撤回し、台湾海域内で核兵器を試験的に使用し米国に警告を発する
できるわけないでしょ。核兵器を使用した後のことを考えれば特に。

2、中国全国民に待避演習を実施し、核戦争準備を進める
これくらいはできるね。中国のような国ならば

3、台湾に対し中性子爆弾を使用し戦争の早期終結を目指す
使えるのがありませーん。

4、在中国の米国資産の凍結を行う
日本大喜び。(=中国とってもいや)

5、米国内での破壊活動を実施する
まぁどこまでできるかだね。

6、イラン・イラク・北朝鮮に核兵器を供給する
供給できるだけないんですけど。。。

いじょ。しゅーりょ。

4 :通りすがり:2000/03/22(水) 15:57
「米国への威嚇段階」

1、台湾付近の米空母に対し、潜水艦・戦闘機で間接的な作戦妨害を実施する。

SU27をぶんぶん飛ばし、TU-16に対艦ミサイル攻撃シミュレーションをさせるという事ですな。
80年代オホーツク海におけるバックファイアー vs 第7艦隊を彷彿とさせますね。
威嚇行動としては定石でしょ。

2、外交活動を強め、特にロシアとの関係強化を図る

精神的な支援を得て、国民の不安を和らげるという政治的効果でしょうが、
しょせんは弱者同盟。軍事的には意味がない(偵察衛星情報提供は別として)

3、日本や韓国等の米国同盟国に対し対米支援を行わないよう警告し、反した場合、直接被害が及ぶことを認識させる。

これはけっこう効果が期待できる。
特に日本政府・野党・マスコミは浮き足立ち、米軍基地周辺の自治体は「非武装都市決議」を出しかねない。

4、対米経済会議を開き、米国の対中、台湾、香港、マカオに対する米国の経済利益に、変化がないことを伝える。

米国内の厭戦ムードを盛り上げるには絶妙ですね。
上手に運用すれば米国世論の混乱を引き起こせる可能性がある。
(日本の混乱よりはましだと思うが)


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